活動実績(2021)

☆コラム「家計簿をつけるのが苦手な人でも簡単に実践できるコツ知ってる?」が掲載されました。

家計管理のために家計簿をつけたいのに、どうしても上手くいかないという人も少なくないようです。今回は、家計簿が続かない人が陥りやすいつまずきポイントを確認しながら、賢く簡単に家計簿をつけていくためのコツを紹介します。

 

 

 


2021年09月28日

♪クリム10月号「わが家の家計診断!ともちゃん先生がアドバイス」が掲載されました。

Gさんご夫妻は、妻コスモスさんが団体職員で、夫リンドウさんは会社経営者。子どもは3人いて、3人とも大学進学希望。(家から通えないので一人暮らし)。教育費を貯めながら、同時進行で、老後資金のためにiDeCo(個人型確定拠出年金)を始めたいと考えています。

 

2021年09月27日

☆コラム「意外と知らない、申請すればもらえるカテゴリ別手当金・給付金一覧」が掲載されました。

少子高齢化に伴い、税金や社会保険料の負担が増していますが、一方、給付金も整備されています。給付金は請求手続きをしなければ受け取れないのでどのようなものがあるのか知っておく必要があります。今回は、知っておきたい手当・給付金を紹介していきます。一部、自営業者やフリーランスなど該当しないものもありますので、ご了承ください。

 

 


2021年09月18日

☆コラム「確定申告で医療費控除すれば、どれくらい税金安くなるの?」が掲載されました。

将来私たちは、多額の医療費を支払うようなケガや病気を患うかもしれません。高額な医療費がかかった場合には「医療費控除」を知っておくと、税金を節約することにつながります。医療費控除はいくらから適用されるのか、やり方などを詳しく見ていきましょう。

 


2021年08月31日

☆コラム「iDeCoで保育料や授業料が節約できる?!意外と知らないメリットとは」が掲載されました。

iDeCo(イデコ)が注目されるようになって5年目。今年5月には加入者数が200万人を突破し、徐々に浸透していることが伺えます。iDeCoは節税効果が高いことが魅力とされていますが、実は他にも現役世代にうれしい効果があります。今回は、iDeCoを始めることによって保育料や授業料の負担軽減につながるケースについて見ていきましょう。合わせて、子育てをサポートしてくれる助成制度も確認していきます。


2021年08月12日

☆コラム「失業手当をもらいながらパート・アルバイトでどこまで働ける?」が掲載されました。

雇用保険に加入している人が仕事を辞めて次の就職先を決めるまでの間は、原則、失業手当が受け取れます。失業保険と言われることもありますが、正式名称は「雇用保険の基本手当」です。この失業手当は、次の就職先が決まるまでの生活の支えとして、とても助けになるものです。

ただ、失業手当だけでは不足する場合や、自己都合退職などで、2カ月(5年間で3回目の受給となる場合は3カ月)の給付制限があり、すぐに失業手当を受け取ることができない場合もあります。そんなときに、就職が決まるまでの収入源としてアルバイトを希望する人もいるでしょう。

気になるのは、そもそも失業手当を受給中にアルバイトができるかどうか、ではないでしょうか。基本的にアルバイトは可能です。ただし、一定の条件を満たさなければ、失業手当が減額や受給停止になることもあるので注意が必要です。

今回は、失業手当を受給しながらアルバイトをする場合の働き方や、減額・支給停止の要件についてみていきましょう。


2021年07月28日

○FPに聞きたいお金のこと「年収250万で貯蓄なし、みんなの貯金額や貯めるべき目安は?/20代女性相談が掲載されました。

Wallet+ユーザー様からいただいた「FPに聞きたいお金のこと」に、白浜がお答えします。今回は、貯蓄ができないという20代女性からの相談です。

20代女性Mさんの相談


私の現在の年収は250万円ですが、このくらいの年収だと、毎月どのくらい貯金すべきでしょうか。貯金額の目安や他の人の平均が知りたいです。 年齢は20代半ばなのですが、貯金ができていなくて焦っています。

2021年07月12日

☆コラム「20代で医療保険は必要か、ネット保険は安いけどデメリットも?」が掲載されました。

20代は学生から社会人になり、中には結婚する人も出てくるなど生活環境が大きく変化する世代です。そんな中、保険に入るべきか迷う人もいるでしょう。今回は、ネット保険のメリット・デメリットや対面での保険商品との違い、医療保険の必要性、契約前に知っておきたい公的医療保険制度についてみていきましょう。

2021年06月28日

☆コラム「ふるさと納税でちゃんと税金控除されてる?6月の住民税決定通知書をチェック!」が掲載されました。

ふるさと納税は2008年に始まり、今では年間約4800億円(2019年)の寄付が行われています。応援したい自治体へふるさと納税をすると、寄付先の自治体から返礼品が受け取れるという魅力があり、関心の高い寄付の仕組みです。

ふるさと納税をすると、一定額までなら寄付額から2000円を差し引いた分が所得税や住民税から控除されるため、納める税金が実質的に他の自治体に回り、都心への税の一極集中を緩和させる役割を果たしています。

しかし、ふるさと納税を利用する人が増える一方で、本当に税金が控除されているのか良く分からないという声もあります。実は、ふるさと納税をした場合の控除額は、6月にみなさんの手元に届く「住民税決定通知書」で確認できます。今回はふるさと納税によってきちんと税金が控除されているかどうか、住民税決定通知書の確認の仕方について紹介していきます。

2021年06月08日

☆コラム「会社員を辞めてフリーランスになると痛感する、社会保障や年金、お金のこと」が掲載されました。

働き方の多様化が進んでいます。転職や副業もそうですが、脱サラして独立開業する人も増え、スタートアップカフェやクラウドファンディングなど新事業にチャレンジするための支援の輪も広がっています。

自分で仕事を始めるのは勇気のいることでもありますが、やり甲斐は倍増です。そんなフリーランスが押さえておきたい税金や年金、健康保険の手続きや知識について見ていきましょう。。

2021年05月28日

☆コラム「1時間単位で休暇が取れる」介護離職を防ぐための新しい制度とは」が掲載されました。

日本では、2022年から団塊の世代が75歳を超えて後期高齢者となり、2025年には国民の3人に1人が65歳以上、5人に1人が75歳以上となる予測となっており、医療や介護などの社会保障制度などがひっ迫する「2025年問題」を抱えています(※1)。

高齢者が増える一方で、少子化により人口は減少しているため慢性的な「福祉・介護従事者の不足」が起き、介護離職者は2006年から10年間で約2倍の9万人に増え(※2)、2019年には1年間で約10万人が介護等を理由に離職(※3)しています。

この現役世代の「介護離職」が増えることを大きな社会問題として、国は、仕事と介護を両立するための制度を確立するため現行の制度を2021年1月に改正しました。今回は、新しい介護の制度についてFPが解説します。

2021年05月12日

☆コラム「20代から知っておきたい妊活とお金の話」が掲載されました。

2022年4月から不妊治療が保険適用される方針が固まりました。元気な赤ちゃんを産むために「妊活」「プレ活」を行っている人、考えている人もいると思いますが、検査や治療にはどのくらい費用がかかるのかも知りたいところ。妊活にかかるお金のことやサポートしてくれる公的な助成制度のことをお伝えします。

2021年04月13日

○FPに聞きたいお金のこと「2024年の新NISAに向けて、今のNISAは切り替えるべき?/20代独身女性相談」が掲載されました。

Wallet+ユーザー様からいただいた「FPに聞きたいお金のこと」に、白浜がお答えします。今回は、現在一般NISAで行っている投資信託を新しいNISAに切り替えたほうがいいのか、つみたてNISAにした方がいいのか迷っている20代女性からの相談です。

20代女性Eさんの相談

現在、一般NISAで投資信託をしています。 何度か一括で購入し、それとは別に月に5000円ずつ積立投信をしています。購入時の手数料がかかるため、つみたてNISAに切り替えた方が良いかなとも思うのですが、タイミングを計れず、そのままになっています。2024年に新しいNISAができると聞いたのですが、それまでに今保有しているものを解約して切り替えた方がいいのでしょうか。 一般NISA、つみたてNISA、新NISA、それぞれどんな人に向いているのか教えていただきたいです。

2021年03月29日

○FPに聞きたいお金のこと「投資でマンションを購入したいけど、その後の選択肢は?/20代独身女性相談」が掲載されました。

Wallet+ユーザー様からいただいた「FPに聞きたいお金のこと」に、白浜がお答えします。今回は、マイホームを購入するかどうか迷うシングル女性からの相談です。

20代独身女性Fさんの相談内容

今年社会人になったのですが、投資としてマンションを購入するという選択肢があると聞きました。マンション購入後に結婚することになった場合、住居が変わる可能性がありますが、その時の選択肢(売却・人に貸し出すなど)を知っておきたいです。
結婚する可能性がある場合、マンションを購入するのはリスキーでしょうか?

2021年02月09日

☆コラム「夫婦で育休取って給与が減っても、意外と家計への影響は少ない?」が掲載されました。

母親に比べて圧倒的に数が少ない男性(父親)の育休取得率。でも「父親ももっと子育てに関わりたい」という若い世代も増えています。しかし気になるのは収入面。夫婦で育休を取ったら収入が減って厳しいのでは…と考える人も多いでしょう。でも本当にそうでしょうか?夫婦が両方育休を取った場合のシミュレーションや意外と知らない助成金や給付金などの補助制度をお伝えします。

2021年01月20日

○FPに聞きたいお金のこと「結婚後仕事を辞めたら年金と保険料はいくら払わねばいけない?/40代女性相談」が掲載されました。

Wallet+ユーザー様からいただいた「FPに聞きたいお金のこと」に、白浜がお答えします。今回は40代女性会社員Gさんから、夫が自営業で退職した時の社会保険料や、両親の扶養についての相談です。

40代女性 会社員Gさんの相談内容

2020年4月に自営業の男性と結婚しました。私は会社で働いていますが、もし会社を退職した場合、健康保険料と年金はどのくらい支払うものでしょうか?会社員収入がある場合と、収入無しの専業主婦の場合とではどのくらい違うのか知りたいです。現在の年収はおおよそ400万円です。

また、会社を辞めずに働き続けた場合、両親を自分の扶養に入れることは可能でしょうか?その際両親が払っている健康保険は払わなくて良いのでしょうか? 父親72歳、母親68歳で共に年金受給者です。(夫40歳自営業  私40歳会社員 )

2021年01月08日